WAMと介護トレーナー

「WAM」について

WAM とは Whole physical Ability Measurement の頭文字を取ったグループで 運動能力や体力の測 定種目の提案やそこから得られるデータを集積し分析をす る運動指導の分野に精通した研究者 で構成されています。 適確に運動指導をおこなっていくのには、それぞれ運動を実施される人たち 個人個人の現状を 知ることから始めなくてはなりません。また、継続して運動 をしていく中でその郁度各個人の 目標に対する達成度合いを明確にしていかな ければなりません。このことは競技スポーツにお いては至極当然のことなので すが意外や意外、高齢者や子どもたちの運動指導の場面では感覚 的に効果をと らえるといったことが往々にして行なわれてきました。きっと評価の数値、デ ー タというと堅苦しい、難しいといったイメージからではないでしょうか。 しかし本来、人は自分がどのような状態なのかを知りたいと思っています。 またそれがよりわ かりやすければもっともっと知りたいと思うものです。WAM はそのような人が自分のことを もっと知りたいという欲望を満足していただけ るような体力測定のデータを分析し、一目で解 る評価を提示することに努めて います。昨今では脳の認知機能についても体力との関わりが強 いと言われてお ります。ますます社会的にも体力測定の重要度が増してきており WAM ではよ り適切な測定とデータ分析を心がけています。
油谷「想い」「これまでの活動」 運動・スポーツは特定のトップアスリートだけのものではあ りません。我々が 直面している超高齢社会は、これまでの豊かな国日本の社会システムを揺る が しかねない問題を有しています。これまで体力向上という観点からトップアス リートはもと よりシニア、キッズへのトレーニングを通じて、心と身体の健康 維持に努めてまいりました。 科学に裏打ちされた効果の高い良質の運動プログラムと経験からくる芸術的 な指導をすべての 方々へご提供し、肩肘を張って運動をするのではなく生活に 溶け込んだもっと運動が身近で手 軽なものに感じていただけるような取り組み を通じて活き活きと生き抜く日本、総アスリート 社会をつくりあげたいという ビジョンにより活動しています。

WAMウェルネスリサーチ

◎当施設では、WAMウェルネスリサーチと共同で運動生理学に基 づいた
全身運動プログラムを更新し、安全性/効果性/効率性を主眼に置き実施しています。

◎3カ月に1度(リハトレセンターは毎月)体力測定を実施。
それをWAMウェルネスリサーチで評価し、個々にフィードバックシートをお出ししています。

WAMウェルネスリサーチとは
大学の研究機関と一流スポーツ選手をサポートしているトレーナーのグループで、共同で運動プログラムを作成し、体力測定の評価を行っています。

●三島 隆章
大阪体育大学体育学部 教授

●渡辺 英次
専修大学スポーツ研究所 専修大学文学部ジャーナリズム学科 教授

●油谷 浩之
日本トレーニング指導者協会 副理事長

介護トレーナー

デイサービスには機能訓練指導員が配置されています。 機能訓練の計画をたて、計画通りに進行しているかアセスメントをします。そして実際の状況を みながら目標に向かってさらに機能訓練計画を練り直すことが主な業務になります。 ただ、要支援や要介護認定を受けている高齢者は変化が著しく計画通りにいくことはあまりあり ません。計画書の作り直しを始め、様々な業務のやり直しが多くなります。 また、機能訓練指導員が直接指導をしなけばならないこともあり業務が煩雑になったり、一施設 に一人の配置しかない場合、相談相手がいない、効果が得られる計画が作れない、ご利用者様の 身体機能の把握ができない等の問題を抱える施設がほとんどだそうです。 リハトレセンターでは各施設に1名介護トレーナーを配置しています。 介護トレーナーは、高齢者の精神的・身体的特徴や高齢者の運動指導をするときの注意点やトラ ブル発生時の対処を学び、デイサービスで機能訓練指導員のサポートをするシステムです。 講習内容は、WAMウェルネスリサーチが毎月発行するプログラムを効果的・効率的・安全に指導 できること、統一性のある体力測定を行える、ご利用者様の目標に向かって必要なプログラムを 提供することなどになっています。 それにより、質の高い運動指導ができることや的確なアドバイスができることで心身機能向上効 果が得られやすくなってます。 また、毎月実施する体力測定の変化を把握することで計画に対してどのレベルまで達成できてい るかが容易に判定できます。 WAMウェルネスリサーチ・特定非営利活動法人地域社会の健康を支援する会が開催する介護ト レーナー養成講習会やAED講習を年一回受講したものがこれに認定されます。

2018年の介護保険法改正の際に明確になったことのひとつに、「地域包括ケアシステム の介護予防は地域で支える」ことがあります。ただ、地域でこのような人材が育ちにく いのが現状です。 私たちの地域では、介護トレーナーとして地域で運動指導ができる人材の育成をおこな ています。 将来的に、介護トレーナーがこの問題を解決する方法の一つになることを期待していま す。

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